「環境」と「健康」 ジャンルは大きく異なりますが、この2つがキーワードです！
今後訪れる少子高齢化社会、気候変動に伴う環境問題、感染症、世界人口の増加に伴う食糧危機など私たちは、今後生きていく上で今まで想像していなかったあらゆる課題に直面していきます。私達が目指すのは、気づかなかったことを気づかせる、知っててよかったと思われる商品やサービスをお届けする為に、お客様の立場に立って商品を提供、サポートを通じて社会に貢献することです。社会の仕組みや構造、人々の意識、価値観も大きく変容していくこれからの時代に向け、現在直面していることの課題解決と未来に向け、お客さまのお役に立てるサービスを提供することで、世界中の人々が幸せになるような『持続可能な社会つくり』を目指します。
持続可能な開発のための国際的な開発目標SDGs（エスディージーズ Sustainable Development Goals）の観点から、エムイーグランデ単独では、1ヶ所の太陽光発電システム(約58ｋｗ)を保有しています。 設置場所は、既存の環境を破壊することなく（森林伐採など）今まで利用されておらず、今後も利用する予定のない土地に太陽光発電システムを設置し、自然エネルギー由来の電力の発電及びCO2削減の取組みを行っております。
自社の発電システムを設置して1年間で排出を抑制できるCO2の削減量を過去1年間の発電実績から算出すると
約58kwの太陽光システムのCO2削減分は、スギの木 約２，４８３本の植樹したのと同じ効果であり、もし、スギの木で同等のCO2削減を実現しようとした場合、面積が５０ｍ×２５ｍプール約２４面分（約３０，４２１㎡）も必要であり、その大きさは東京ドーム（４６，７５５㎡）の約６５％に匹敵する大きさです。本設備の面積は約１，０００㎡なので、スギの木約２５００本の植樹面積のたった１／３０のスペースでCO2削減に貢献できることになります。
また、上記は５０年スギをベースに積算していますが、育つまで５０年も待たなくても、広大な土地が無くても、直ぐにＣＯ２削減効果が期待できるものと言われています。太陽光など再生可能エネルギーにおいて、一部で森林伐採による環境破壊や自然災害の原因になるケースも散見されますが、未利用地を有効活用など設置場所を選ぶことにより、ＣＯ２削減に大きく貢献できると思われます。
家庭部門の１世帯あたりのＣＯ２排出量は、最新の環境省の調査によると全国平均で年間約２．７２ｔ-CO2 であり、本発電所は約１３世帯分のＣＯ２削減していることになります。一般家庭でも、場所、日当り、設備状況にもよりますが、約４～４．５ｋｗの太陽光を設置すれば、家庭内で自ら排出しているＣＯ２を賄い、また、光熱費削減につながる可能性もあるので、環境/経済の両方の側面から総合的に判断頂き、太陽光の導入をお考えになってみてはいかがでしょう。
外務省が公開している ”キッズ外務省 世界いろいろ雑学ランキング” をみると、日本は「CO2排出量は世界第5位」「1人当りCO2排出量は世界3位」「石油消費量は世界5位」「1人当り石油消費量は世界2位」です。政府が目標として掲げている２０５０年カーボンニュートラルに向け、資源自給率が低い日本においては自然環境や生態系を破壊しない様な再生可能エネルギーの導入が進むことを願っています。
昨今、問題視されている太陽電池のほとんどが海外製である件に関しては、太陽電池本体が太陽光システムに占めるコスト割合は約15～25％程度＊5しかありません。例えば、コンビニ等で100円で売られている飲料水も原料コストは約10～20%＊6程度で、それ以外の「容器･包装、広告、物流、メーカ･流通業者経費、販売店利益」などが80～90％を占めています。また、ウクライナ情勢以降、価格高騰が叫ばれている小麦も、農水省の公表データ(令和4年3月9日公表＊7)によると、小売価格に占める原料小麦代金の割合は、食パン1斤8％、外食うどん１％、即席麺(カップ麺)２％、小麦粉(家庭用薄用粉)でも29％であり、小麦本体が製品価格に占める割合は想像以上に少ないことが判ります。
太陽光システムも飲料水や小麦と同様、太陽電池以外の「パワーコンディショナ、架台、工事費、検討費、営業経費など」が約75～85％を占めており、例え、太陽電池が海外製だったとしても、結果として、国内の流通業者、工事業者、販売会社など、主に地場の中小企業に大きな経済効果をもたらしていると言えます。
また、財務省「貿易統計」によると、家電関係も中国からの輸入割合が非常に高く（エアコン93％、テレビ74％、冷蔵庫70％など）、それ以外、身の回りの生活必需品の多くは海外で作られており、快適な生活を送る上で海外との協調は欠かせないものとなっています。
非常時に無くてはならないモノで一番最初に思い浮かぶのは、「電気」と「水」です。特に日本は、地震や台風など自然災害が多い国です。本ホームページで紹介している「蓄電地」や「水中トレッドミル」は非常時にこそ大きな威力を発揮します。水の無い砂漠を何日も、水無しで、さまよい歩いている時は、500ｍｌ普段100円で売られている水が、10万円、いや100万円払ってでも飲みたい欲求にかられるかもしれません。
普段、電気はスイッチを入れれば使えますし、蛇口をひねれば、綺麗な飲み水を飲むことができます。その貴重なライフラインが寸断されると、今まで味わったことのない不便さや苦痛を感じることになるかもしれません。最近は電子決済が普及し、電気が止まると店に商品があっても買えない事態や、家族や友人の安否確認、最新の情報が入手できず多大なストレスを感じながら過ごさなくてはならなくなります。特に「スマホ」は貴重な情報源で、日常に欠かせないモノになりつつあり、最低限、数日間のスマホ充電ができる位の「電源の備え」は必要かと思います。
今後、世界各地で起っている異常気象（干ばつ、猛暑、豪雪、災害級豪雨･風災）がもたらす経済や食糧への打撃、地政学的リスク、物価高騰、コロナなどの疫病蔓延、部品不足による経済停滞、社会情勢の変化(脱炭素化社会、先進国の少子高齢化、世界人口増加）など、いつどこで何が起るか判らないことから、生活に欠かせないエネルギー・食糧・資源などの自給率が低い日本としては「備蓄」や「事前の備え」を ”気がついたときに” ”出来るうちに”やっておくことが非常に重要だと思います。
■脱炭素社会にむけた資源確保と備蓄と環境問題
低炭素化社会に向けて、再生可能エネルギー、EV、蓄電地、IT機器、AI、5Gなど技術が進歩するほど金属需要が増えています。その中でも、銅は今後の脱炭素化、省エネルギー化、新興国のインフラ整備などを支える最も重要な資源とされています。銅は、脱炭素化の目玉とされているEVではガソリン車の3～4倍、充電スタンドにも使われます。また、再生可能エネルギー(太陽光、風力)の設備や電線ケーブルなどにも多くの銅が使用されます。
世界が脱炭素化・経済発展が進むことにより、受給のアンバランスが生じ価格高騰や資源枯渇を招きます。銅は “金と同じ” と書きますが、脱炭素社会において、実際にモノとして使われ、急激な需要の高まりを考えると、金と同じ価値になる日が訪れるのかもしれません。
但し、銅の鉱山開発は、様々な環境・人権問題を抱え、環境汚染(ヒ素,鉛,水銀などの有害物質除去)、水の確保、品質低下の進行(銅鉱石から採れる割合が1％→0.5％以下に減少) 、ストライキなどの労使問題などに加え、採掘場所も南米やアフリカなどに集中しており地政学的リスクもあります。
銅鉱石からつくる銅は「採掘（品位は0.1から2％）、選鉱（他の金属を分離濃縮し品位20～35％）、精錬（製錬所で炉で溶かし品位99．99％の銅地金）、加工（製品に加工）のプロセスを経て商品化されます。銅鉱石から銅ができる量が1％だった場合、1ｔの銅を作り出すために100ｔの銅鉱石と水が必要で「使わなかった99ｔの銅鉱石は廃棄処分、重金属を含んだ100ｔの廃水処理」をする必要があり、上述した様に最近は、銅鉱石の品位低下(1％→0.5%～0.1%)により、更に多くの廃棄物や汚水が発生しています。
銅の鉱山開発は水資源不足の乾燥地帯で、異常気象で更に水不足になり、現地住民から、生活水不足の苦情が多発している模様です。水資源の重要性は、SDGsでも目標６「安全な水とトイレを世界に」に掲げられ、現在、世界人口の４０％にあたる３６億人が水不足に悩まされ、今後、その比率が上昇すると予測されています。
SDGsの17の目標の中で、一部の目標達成（目標７｢エネルギーをみんなにそしてクリーンに」、目標８｢働きがいも経済成長も｣、目標９｢産業と技術革新の基盤をつくろう｣、目標13｢気候変動に具体的な対策を｣）のために
多くの犠牲（目標６｢安全な水とトイレを世界中に」、目標11｢住み続けられるまちづくりを」、目標12｢つくる責任つかう責任」、目標15｢陸の豊かさも守ろう｣）
が発生するのは本末転倒です。
化石燃料の時代が終わり、脱炭素社会は避けて通れない道です。今後は、半導体・石油不足から金属類や素材不足がモノづくりの影響へ大きくシフトします。採れる資源は限られ、過度な鉱山開発は環境破壊をもたらす原因のひとつです。リサイクル品を有効活用することで、CO2の発生量は１/４、エネルギー消費量は１/３に抑えられ、循環社会との統合的な取組み強化により環境に多く貢献できます。
日本は、エネルギーや素材などの資源をほぼ100％海外に依存しています。安全保障上、石油、LPガス、レアメタルについては、法制化し、国及び民間が一定量を備蓄しています。但し、石油：約244日(約7,665万kl/年間消費量約11,451万kl)＊8、LPガス：約64日(約249万t/年間消費量約1420万t)＊9、レアメタル類：約60日(約2ヶ月)＊10と、地政学リスクや経済発展を考慮すると備蓄品目と備蓄量は少なく感じます。石油、LPガスの備蓄が法制化されたのが 1975年(約50年前）、レアメタルが1983年(約40年前）であり、ハイテク化、グリーンテクノロジーが進化した現代及び未来社会において、資源が乏しいなら貯めておく、エネルギーやレアメタルなどの重要鉱物以外のベースメタル等についても輸入に頼らない「資源の備蓄」について改めて考え直す必要があるのではないかと感じています。＊10：レアメタルは種類によって60日→180日に引き上げ検討中(2021年現在)
中東のオイルメジャーも脱石油の危機感から、NEXT石油の新たなビジネスとして、豊富な資金力とネットワークを使って新たな事業を模索しはじめています。
※中東や欧州で豊富な実績をもつオイルメジャー傘下で金属資源を取扱う専門商社のアジア地域を弊社のパートナー企業が担当しています。気になる方は以下メールにお問い合わせください。尚、メジャー企業相手を対象に取引している事から、取引金額は数十億円レベルとの事ですのでご了解ください。
★石油から銅へ★ https://me-grande.com/copper
今後、世界的なインフレ、欲しいときにモノが無い・買えない、など我々の生活や企業活動に悪影響が出てくるか判らないことを考えると、｢備蓄｣「リスク分散」｢継続購入による友好関係維持」が重要になってきます。そのために短期的視点での必要量や価格にとらわれず、将来、モノ不足や価格高騰に見舞われることを見越して、今のうちから、物々交換ができるくらい「実物の資源｣を出来るだけ多く確保しておく必要があると思います。
これからは ”JUST IN TIME” から、富山の置き薬の基本理念 「先用後利（用いることを先にし利益は後から）」の発想で ”事前の備え” に臨む必要性を強く感じます。
■業務提携先・取扱製品のコンセプト
◎会 社 ：東京都練馬区は育ったところ（ミスチル 桜井和寿 氏とは 学年は異なるが 幼・小・中学が同じ）
◎協和薬品 ：出生地である「置き薬で有名な富山県」にある健康食品会社
◎I D X ：NHK等公共関係のバッテリーシェア70％。高い信頼性とリサイクルへの取組み姿勢
◎EcoFlow ：リチウムイオン電池関連商品の開発力＆スピード感及び成長性＆将来性
◎ANKER ：バッテリー全般の技術力、サポート体制、世界的企業(GAFAM等)との協業/営業展開、リサイクルへの取組み
◎ﾅﾁｭﾗﾙｸﾘｴｲﾄ：パーソナル空間でオンラインなどで楽しくできる水中運動、水循環利用で緊急時の水備蓄
◎銅･金属類 ：脱炭素･インフラ構築で重要度が増す資源確保、リサイクル品活用によるCO2削減、オイルメジャーとの関係構築
※その他、コロナ前よりブロックチェーン／Web3に着目し継続検証中。納入実績等は｢会社情報｣参照。
☆コラム☆
●北海道は食糧需給の重要拠点! 不老長寿の果実｢ハスカップ｣は ”不労長寿(FIRE)” の入口か!
https://me-grande.com/archives/2032
●10年で150兆円！｢ＧＸ経済移行債｣｢電力不足対策｣｢米国/中国の貿易取引のバブル期～現在までの推移」
https://me-grande.com/archives/2935
●日本の輸入依存率(エネルギー､衣食住)、サプライチェーン確立と国際協力課題
https://me-grande.com/archives/2491
(引用資料及び算出根拠）
環境省「令和元年度 家庭部門のＣＯ２排出実態統計調査の結果(確報値)の概要 令和3年3月」、資源エネルギー庁「令和3年度から令和7年度までの石油・LPガス貯蓄目標について 令和3年12月」、JOGMEC（石油天然ガス・金属鉱物資源機構）、日本SDGs協会 ※CO2 排出量：「エネルギーの使用の合理化に関する法律」の電力換算係数を使用して算出。
* 1： 結晶系シリコン太陽電池のＣＯ2削減効果 (0.5335kg-CO2/kwh) *2： CO2 吸収量は「地球温暖化防止のための緑の吸収源対策」（環境省／林野庁）スギの木1 本（50 年スギで高さが20～30m）当たり約14kg-CO2／年（平均）の吸収より算出。森林は二酸化炭素を吸収し、地上部および地中に貯蔵。その吸収量は樹種や林齢により異なり、50年生スギの人工林面積1ヘクタール当たりの炭素貯蔵量は170トン、1本当り約190kgと試算されており、これを50年で割り1年間平均で1本当たり約3．8kgの炭素（約14kgの二酸化炭素）を吸収するとしている。* 3： 3.5ｍ間隔に1本植樹したと仮定 * 4： 石油消費量1kwhあたり0.227L ＊5：資源エネルギー庁｢太陽光発電について 2021年12月 資本費データ」及び販売会社よりヒアリングした「太陽光システムの小売価格」と専門誌PV eye,流通商社,メーカ等よりヒアリングした「太陽電池調達価格」から「小売価格に占める太陽電池のコスト割合」を算出 ＊6：飲料メーカよりヒアリング ＊7：農水省 ｢令和4年4月期の小麦の政府売渡価格について 令和4年3月9日」 *8：資源エネルギー庁 令和4年3月末現在 ＊9：日本LPガス協会 令和4年3月末現在 ＊10：JOGMEC より